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会社情報
| 会社名 | マネジメント・アンド・コミュニケーションズ・コンサルタンシー株式会社 (macc) |
|---|---|
| 設立 | 1984年2月10日 |
| 資本金 | 3,000万円 |
| 代表取締役 | T. Kitayama |
| 業容 | 法人向け日本語レッスン・他言語研修・文化コース・ビジネスコンサルティング事業・各種語学サービス |
| 顧客 | 外資系・日系企業、在日外国大使館・領事館、教育・研究機関など |
| 受講者数 | 約500名 |
| 講師数 | 60名 |
代表取締役からのご挨拶
MACCは、日本国内の米国・欧州企業および海外にある日本企業の役職に就いて活躍していたビジネスパーソン数人のグループにより、1984年に設立されました。MACCの役員、コンサルタント、講師、スタッフは日本での業務経験はもちろんのこと、米国、英国、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリア、中国を始めとする諸外国で様々なビジネス、語学・異文化教育を行ってきました。言語・文化教育、金融、マーケィング、人事、エネルギー、プラント・機械、鉄道、建設・土木、耐久消費財、製薬、コンシューマー・グッズ、ロジスティックスなど、多様な業種のエキスパートが揃っています。
法人対象の日本語・他言語・文化研修、ビジネスコンサルティングを専門とするプロとしての実績は、35年以上にわたり、Fortune 500やForbes 2000のリストに入る組織を含む、30カ国以上、50業種以上、1,000以上の企業・公館・機関から高い評価を受けています。
今後も顧客のニーズを満たし、顧客満足を追求していくために、MACCのスタッフ全員が熱意をもって教育・コンサルティング業務に携わっていきます。
MACCの基本理念
- 日本と諸外国の文化理解を促進する
- 高品質の語学・文化研修並びにビジネスコンサルティングサービスを提供して、外国企業・政府公館の日本市場での成功、及び日本企業の海外市場での躍進の手助けをする
- 長期に渡り各顧客の個別のニーズに対応することで、互いに有益なビジネス関係を保持していく
マネジメントチーム
MACCは長年にわたって、法人・政府機関向けの日本語研修を実施してきました。その間、絶えず顧客のご要望に応えるべく、最も経費効率がよく効果的なプログラムの提供に取り組み、類稀なるノウハウを蓄積してきました。
一つ一つのプログラムを誠実にこなすことによって、35カ国を超える国々からの延べ20,000名以上の学習者と深い信頼関係を築いてきています。
法人研修チーム
研修部ディレクター (T. Maeda)
英国で文学修士号を取得、対照言語学、社会言語学および異文化間コミュニケーションの分野を専門としています。30年以上にわたり、英国、日本並びに世界で活動する数多くの企業、政府機関、大学、研究機関のための日本語および日本文化の研修プログラムの企画・実施に携わってきました。MACC創立以来の取締役の一人として新規ビジネスの開拓、新しい研修プログラムの開発、顧客の最大の満足度を達成するための研修と会社運営の継続的な質の向上を追求しています。
東京法人研修部プログラムエグゼクティブ（I. Akizuki）
中国語専攻学士課程を卒業後、ホスピタリティ産業にて接客業務に従事し、その間に日本語教師資格を取得、長期研修も修了しました。 2006年にMACCに入社し、社内研修を終えて、法人対象の日本語教育に携わり、様々な国籍のビジネスピープルのニーズに合ったレベルとレッスン形態で日本語を教えてきました。 2016年に英国で言語学習及び日本語教授法の修士号を取得、帰国後、MACCにて関東日本語研修部教務統括の役割を担っています。
関西法人研修部ゼネラルマネージャー (M. Mori)
教育学学士取得後、海外協力公共機関のメンバーとしてガーナに派遣され、2年にわたり現地の学生の教育に携わりました。帰国して日本語教師資格を取得し、海外からの留学生に日本語を教えた後、1990年にMACCに入社しました。現在はゼネラルマネージャーとして関西の研修事業を運営しています。顧客管理、マーケティング、人材採用・育成、品質管理、各種文献作成、オフィス業務など、関西日本語研修部の統括的な役割を果たしています。
クライアントの皆様へ
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守秘義務
MACCは、どのような場合でも顧客情報を厳しく保護する体制を取っています。社内で定期的な教育がなされ、スタッフとの契約も結んでいます。 -
プライバシーポリシー
顧客情報は研修サービス提供の目的以外には使用しません。法律や顧客の方針に定められている項目を順守します。 -
情報保護
このホームページはマネジメント・アンド・コミュニケーションズ・コンサルタンシー株式会社（MACC）所有の情報を多く含んでいます。この文書の所有権はMACCが保有します。 -
コピーライト
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マネジメント・アンド・コミュニケーションズ・コンサルタンシー株式会社（MACC）
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