日本語学習の必要性
日々の業務は会話、会議、スピーチ、刊行物やメディアからの情報入手などから成り立っています。言葉は、言うまでもなく、コミュニケーション・情報交換の手段です。
(1) 日常生活では通常、日本語で何かを要求したり、情報を求めたりして、日本人とコミュニケーションを行います。他に頼らず自力で日本での生活を楽しむためには、ある程度までの日本語力は必須となります。
(2) 日本語を話さず、英語だけでビジネスミーティングなどを行う場合は、英語の堪能な日本人とのコミュニケーションになりますが、英語の運用力が高い日本人の数はまだ限られています。発言された少数の意見だけを取り上げることになります。
(3) 英語の雑誌・新聞・メディアはかなり少なく、その情報の内容や報告の詳細は、日本語のものに比べると制限されています。
業界の傾向
法人向け日本語研修業界には三つの顕著な傾向があります。
(1) 受講申し込みから予算管理までの総合研修サービスへの需要増加
顧客の社内業務軽減の必要性から、企業向けプログラムの立案・実施・管理までを一括管理できるサービスの提供が要求されています。
(2) 個別のニーズに合致するテイラーメイドの研修への期待
法人向け研修においては、その目標が明確に設定され、それを運営する体制が整っており、その教授法・内容・質が統一されていることが必要となります。しかし、その一方で、実際のレッスンでは、個々の受講者向けの個別のプログラムを効率よく進めていき、学習効果を上げることが不可欠です。
(3) “Value for Money”
顧客は経費効率のよい研修を期待します。そのためには、キャンセル、レッスンスケジュール、方法論、クラスサイズ、受講場所、レッスン時間の柔軟性が求められます。
